2022-06-23

投稿者が原稿を準備するときの助けになるよう，投稿規定に補足的な説明を追加した「投稿ガイド」を用意しました．

ご覧いただき，玉稿をたまわりたくお願いいたします．

2022-06-23

　2022年6月23日の評議員会の承認を得て，投稿規定を改訂いたしました．

doiをDOIに変更するなど、軽微な改訂です。

2020-12-22

　2020年10月23日の評議員会の承認を得て，投稿規定を改訂いたしました．

　詳細な点を多く修正いたしました。

　ご一読の上、規定にしたがったご投稿をお願い申し上げます。

2019-12-25

　評議員会の承認を得て，編集規約および投稿規定を次のように改訂しました．

　要旨を付ける原稿の種類を追加，文献の書き方の修正，特別号に対する規定，および文言の修整

投稿につきまして，原稿および「原稿整理カード」「保証書」など，すべてメールでの受付を可能といたします．

2018-02-09

　評議員会・総会の承認を得て，編集規約および投稿規定を次のように改訂しました．

　誌面充実のために，原稿の種類に「研究紹介」を追加しました．

会誌『情報地質』への投稿

2015-06-18

　評議員会・総会の承認を得て，投稿規定を次のように改訂しました．この改訂により，電子メールでの投稿が可能となりました．

ただし，「原稿整理カード」と「保証書」につきましては，紙媒体を事務局へ郵送をお願い申し上げます．

2014-06-12

　評議員会・総会の承認を得て，投稿規定を次のように改訂しました（下線部）．この改訂により，投稿時には「原稿整理カード」とともに「保証書」を提出していただくことになりますので，ご協力お願いいたします．なお，保証書は日本語版と英語版がありますが，両者は同じ内容です．どちらか一つをご提出ください．

Ｉ．一般的な事項

４． 投稿の手続き

原稿投稿時には所定の様式の原稿整理カードと保証書を添える．

�Z．施行

１． 本規定は 2014 年 6 月 12 日より施行する．

補足説明

　文部科学省の研究活動の不正行為に関する特別委員会による「研究活動の不正行為への対応のガイドラインについて」（2006年）
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/ gijyutu/gijyutu12/houkoku/attach/1334660.htm
において，「不正行為とは，研究者倫理に背馳し，上記1，2（注：研究活動と研究成果の発表のこと）において，その本質ないし本来の趣旨を歪め，研究者コミュニティの正常な科学的コミュニケーションを妨げる行為に他ならない．具体的には，得られたデータや結果の捏造，改ざん，及び他者の研究成果等の盗用に加え，同じ研究成果の重複発表，論文著作者が適正に公表されない不適切なオーサーシップなどが不正行為の代表例と考えることができる．こうした行為は，研究の立案・計画・実施・成果の取りまとめの各過程においてなされる可能性がある」と述べ，大学・研究機関や学協会において，研究者の行動規範や，不正行為の疑惑が指摘されたときの調査手続や方法などに関する規程等を整備することを求めています．

　この「研究活動の不正行為への対応のガイドラインについて」の報告を受けて，多くの学協会では不正行為を防止するための対応策として，論文投稿時に投稿原稿に問題がないことを確約する「保証書」の提出を義務付けるなど，いろいろな方策を実施しています．本学会では会員の良識を信頼して，今まで特に対策を講じてきませんでしたが，不正行為が社会的関心の的になっている現在，本学会でもきちんとした対応が求められています．

　緊急の方策として，投稿時に「保証書」の提出を義務付けるよう，上記の通り投稿規定を改訂いたしました．「保証書」における保証内容としては，多くの学協会がほぼ類似のものを採用していますので，本学会も当面この内容を踏襲することにしました．不都合な点は今後適宜改訂していきます．

　「研究活動の不正行為への対応のガイドラインについて」では，研究者の行動規範や，不正行為の疑惑が指摘されたときの調査手続や方法などに関する規程等を整備することを求めています．「保証書」の提出を手始めにして，今後とも編集委員会・評議員会において不正行為の防止への対応策の検討を進めていきます．

　「投稿規定」に明記されていますように，1998年以降は会誌『情報地質』に掲載された著作物（論説・総説・短報など）の著作権（著作財産権，copyright）は日本情報地質学会に帰属するものと規定されています．そのため，著者が自己の著作物を利用する場合でも，原則として学会の許諾を受ける必要がありました．

　近年，国内外の研究機関では，機関リポジトリとよばれる，その機関の学術成果を電子的に保存し公開するシステムの構築が進んでいます．学術雑誌に掲載された論文の機関リポジトリへの登録を促進することを目的としたSCPJプロジェクト（オープンアクセスとセルフ・アーカイビングに関する著作権マネジメント・プロジェクト；国立情報学研究所平成22〜24年度CSI委託事業）の調査によると，国内においても2010年3月で100を超える機関でサーバが置かれているということです．しかしながら，学術論文は刊行時に学協会に著作権が譲渡されることが多く，機関リポジトリに学術論文を登録する際には，その都度，学協会に照会する必要があり，照会する機関リポジトリ側も照会を受ける学協会側も煩雑な事務手続きに悩まされる事態が生じています．

　本学会は，『情報地質』掲載論文が幅広い読者に活用されることは情報地質学分野の普及と発展に役立つものと考えて，J-STAGE，Journal@rchive，CiNiiによる無償公開を行っています．機関リポジトリを通じた『情報地質』掲載論文の公開も同様に学会の趣旨にかなうものと考え，著作者個人又は著作者が所属する法人あるいは団体のウェブサイトにおいて自己の著作物を公開する場合には，本学会の許諾を待つことなく著作物を利用できるように「投稿規定」の改訂や「日本情報地質学会著作権規定」と「機関リポジトリ等への登録及び公開に関わる規定」の制定を行いました．

　これにより自己の論文を機関リポジトリへ登録し公開する手続きが容易になりますので，積極的に活用してください．登録・公開にあたっては「機関リポジトリ等への登録及び公開に関わる規定」に従ってください．主な留意点は次の通りです．

• 『情報地質』に掲載された査読後の原稿を公開の基本とします．査読前の論文の公開は認めていないのでご注意ください．
• 著者手持ちの査読後原稿を使って，独自のレイアウトで公開するときには，校正時の修正を加味して，『情報地質』に掲載されたものと同一の文章・図表になるようにしてください．
• 独立行政法人科学技術振興機構のJ-STAGEやJournal@rchiveで公開されている『情報地質』のpdfファイルを利用してもかまいません．登録の簡便さからいえば，この方法を推奨します．ただし，pdfファイルには手を加えず原版のままで利用してください．校正ミス等の誤り発見された場合は必ず正誤表で対応してください．
• 公開論文のリストおよび公開サイトを公開後速やかに学会事務局に届けでてください．

日本情報地質学会著作権規定（pdfファイル）

機関リポジトリ等への登録及び公開に関わる規定（pdfファイル）